入学の流れ



出願条件

1.12年間の学校教育を修了した者、又はこれに準じる課程を修了したと認められる者。かつ,以下の条件を満たした者。
2.身体健全者
3.日本語教育機関学習時間180時間以上。成績合格者
4.小学校5歳または8歳入学者(証明書が必要)
5.経済支弁能力者
6.高等学校を卒業し、就学年数満12年以上または同等の資格を有する者
7.真面目に授業に出席し、日本語を学ぶ意欲の高い者


入学の申込方法

以下のいずれかの方法で本校への入学申込が可能。
(1)在日の知人が直接来校し、申込に必要な書類を持ち込む。
(2)本校へ電話で問い合わせたあとに、申込に必要な書類を学校から申込者へ郵送する。
(3)代理人または留学センターを通じて、必要な申込書類を作成する。
※注意事項の詳細を確認した上で,必要な資料を準備してください。必要な資料が揃っていない場合、受付できません。申込書類は必ず出願期限までに到着するようにしてください。出願期間を超過した場合も受付できません。また,提出した書類は身分証明書等重要な証書以外は返還できません。あらかじめご了承ください。
「在留資格認定証明書」(「入学許可通知書」)が届いたら、各国の大使館へVISAの申請をして下さい。

留学ビザを取得して受講する長期コース

一般留学コース、特別進学コース、ビジネスプログラムを受講するには、留学ビザを取得します。留学ビザは、通常、入国時に1年(1年3か月)の滞在が認められ、その後、期間更新(延長)することで、最長2年間滞在し、学習することが可能です。(新規校の場合、法務省東京入国管理局の適正校認定までの間に限って、入国時6か月の滞在が認められ、その後の更新で最長2年間滞在し、学習できます)

必要書類
申請者
入学願書(長期コース) (222 ダウンロード)
履歴書 (170 ダウンロード)
・最終学歴卒業証明書
・最終学歴成績証明書
・パスポートコピー
・写真

経費支弁者
誓約書 (141 ダウンロード)
・親族関係公証書(母国の書式)
経費支弁書 (137 ダウンロード)
・銀行残高証明書
 (200万円以上が望ましい)
・在職・収入/納税証明書
提出書類は申請者のバックグランドにより異なりますので、
 
入学に必要な書類はメールフォームよりお問い合わせください。

各コースの出願期間
2年、1年コース(4月入学)
出願期間:9月1日〜11月2日

1年9ヶ月コース(7月入学)
出願期間:12月1日〜2月20日

1年6ヶ月コース(10月入学)
出願期間:3月1日〜5月20日

1年3ヶ月コース(1月入学)
出願期間:6月1日〜8月20日

他のビザで受講する短期コース

聴講コースは留学ビザでなくても受講することができます。
短期滞在ビザを取得予定の方、ワーキングホリデービザをすでにお持ちの方
家族滞在、日本人配偶者、永住者など、日本への長期滞在が認められている方
上記の理由で留学ビザを申請せずに入学したい方

必要書類
入学願書(短期コース) (87 ダウンロード)
・顔写真データ
・パスポートのコピー
・在留カードの裏表のコピー

書類郵送住所:
東京富士語学院

郵便番号:〒131-0033

学校住所:日本国東京都墨田区向島2-18-5

電話番号:0081-3-5637-7189 (代表)

Fax番号:0081-3-5637-7179

E-mail:info@tokyofuji.com


選考方法

資料審査、面接、筆記試験
(1)事前調査票審査、合格者のみ次の手続きに進む
(2)選考料納付:25,000円
(3)現地面接と筆記試験  (合格後は選考料は返還できません)
(4)査証申請における必要書類の事前審査 (必要書類の提出は期限厳守)


入学手続きに関するよくある質問
母国語でメール可能でしょうか
4ヶ国語の言語対応が可能です。(日本、中国、英語、ベトナム語)
入学に関して年齢制限はありますか
年齢制限はありません。
入学申請書類の原本は母国語で書いてあるものがあるのですが、訳は必要でしょうか
原本が日本語以外の言語の場合、翻訳をつけて、その際、正しいスペルなどを照合するため、英語翻訳が望ましいです。
入学申請書類の入学願書、履歴書などはタイプで入力したほうがよいでしょうか
学校書式は、スペルを確認しやすいようタイプで入力してください。手書き作成は出来る限りご遠慮ください。
授業料の支払いはどうしたらよいでしょうか
支払いに関してはお手数ですが、下記のお問い合わせよりご連絡ください。
> お問い合わせはこちら
日本人支弁者がいなくて大丈夫ですか
日本人でなくても大丈夫です。
経費支弁者の銀行残高は最低いくら必要でしょうか
留学予定期間に寄って変わりますが、150万円以上は必要です。
自分自身が支弁者になることはできますか
過去3年間おなじ勤務先で勤務し、銀行残高が200万円以上ある場合は自分で支弁者になれます。直近3年分の入出金明細の提出が求められる場合があります。
銀行口座の残高証明のみで大丈夫でしょうか
最近、支弁者の直近3年分の入出金明細の提出が求められる場合がありますので、あらかじめ用意しておくことが望ましいです。
学納金返還について
納入済の学費は原則として返還しません。
但し、下記のケースのみ返還することがあります。
入学希望者が来日前で、
在外公館にてビザ発給を拒否された場合は、入学選考料以外の入学金、授業料、教材・施設費は返還する。但し、ビザの発給を拒否された旨の証明書を提出した人。
在外公館にてビザを発給されたにもかかわらず、本校が指定する期日までに入学を辞退した場合は、入学選考料及び入学金を除く授業料、教材・施設費は返還する。
但し、ビザを取り消した旨の証明書を提出した人。
来日後1年間は、いかなる理由で退学しても、授業料及び教材・施設費の学納金は  返還しません。
1年後以降の退学の場合で、下記の条件を満たした場合に限って、授業料の内、未受講部分に限って返還することがあります。
日本での治療が困難で、帰国せざるを得ない重篤な病など、不可避の事由によるものであること。
ロ)自己都合の退学であること(学校による退学勧告・除籍処分に基づく退学・除籍者は対象とならない)。
退学届を提出すること。
退学日を経過した後、速やかに日本から出国すること。
帰国日と帰国便を明らかにできること。
経費支弁者の指定する本国(母国)の銀行口座に振込手続きができること。
ト)学費返金手続きに伴う事務手数料¥10.000円と、海外送金手数料(実費)の自己負担を了承すること。
(注)未受講部分とは、退学する学期の翌学期から修了予定の第4学期までとする。
4、教材・施設費等については、各年度とも、授業開始後は返還しない。